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不連続終活小説 Nさんのエンディング⑩

 ところで、遺言書には、相続に関する自分の意思をはっきり示し、親族間の争いを防ぐという機能の他に、相続手続を簡単にするという機能がある。

 まだ開業間もない頃、事務所の近くに住むSさんから電話があった。遺言書の作成について相談したいという。聞いてみると、60歳を過ぎて初めて結婚し、夫婦の間に子供はいないという。妻は45歳で、結婚して5年になるそうだ。

 Sさんによると、心臓に持病があり、最近体調がよくないという。主な財産は現在夫婦で居住しているマンションで、固定資産税評価額は1000万円ほどらしい。兄弟が5人いるというので、このままSさんにもしものことがあれば、このマンションを奥さんが4分の3、兄弟5人で残り4分の1を分け合い、それに応じた持分で共有することになる。もし兄弟の何人かがすでに亡くなっていれば、相続人が10人を超えて、持分が60分の1とかに細分化される可能性もある。

「いつコロッといってもおかしくないと医者に言われてましてね。妻はまだ若いので、後のことはちゃんとしておいてやらないとと思いまして。まあ、うちは兄弟仲は悪くないので、遺言なんか書かなくでも、みんなで話し合って妻に譲ってくれるとは思うんですが、なんとなく心配で。遺言書がないと、何か支障とかあるもんですか?」と問われ、私はこう答えた。

「そうですね。まず、話し合い、つまり遺産分割協議がすんなりまとまるとは限りません。亡くなった後に態度が変わる人もけっこういますよ。ゴタゴタした末に、マンションを奥さんの名義にするために、単純計算で250万円をご兄弟の方々に支払わなければならないなんてことにもなりかねません。そうすると、結局マンションを手放さなければならなくなることもあります」

 Sさんは、なるほどと言ってうなずいた。

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ところで、普通の相続手続では亡くなった人の出生から死亡までの戸籍だとか、相続人全員の戸籍を提出しなければならないが、遺言書さえあればそのほとんどは不要となる。通常、生まれてから亡くなるまでの間にその人について4~5通の戸籍が編製されるが、戸籍を頻繁に移す人や婚姻離婚を繰り返す人の場合、10通にもなったりする。また、相続人がたくさんいて全国各地に散らばったりしていると、その役所ごとに戸籍の請求をしな

「仮にみなさんがその相続分を奥様に譲渡することを承諾したとしても、全員から印鑑証明書をいただいて、遺産分割協議書に実印をもらわなければなりません。ところで、ご兄弟はみなさんご存命ですか?」 「いえ、長兄とすぐ下の妹はすでに亡くなっています」 「その方にお子さんは?」 「ええ、それぞれ二人か三人いたと思います」 「交流はありますか?」 「いいえ、特に妹の子どもは二人とも九州で所帯を持っているみたいで

自筆証書の場合、専門家のチェックを受けることなく作成できてしまうので、内容が不明確だったり、実現できない内容が含まれていたり、あるいわ形式が民法の要件を充たしていなかったりして、往々にして争いのもとになる。つまり、その遺言の内容に満足しない相続人から、「そんな遺言は無効だ」とつけ込まれるスキが多分にあるということだ。法廷の場で筆跡鑑定が求められるのは、「お父さんが私をないがしろにして、こんな遺言書